
プリズムゲート株式会社の芝田です。
Web制作業界に30年携わり、現在は中小企業のLLMO対策コンサルティングとWebサイト制作・運営を行っています。
2026年6月には秀和システム新社より「今すぐできるLLMO対策テクニック100」を出版予定。
今回は、「AIでホームページを無料作成しようとしている方」に、制作前にぜひ知っておいてほしいことをお伝えします。
無料でホームページはいくらでもできる時代。AIでもホームページ作成してくれます。
ただし、それで集客や採用の効果が出るかどうかは別問題なのです。
最近、こんなご相談が増えています。
「自社ホームページを自社で作ったんですが、全然集客の効果がなくて…」
正直に言います。
無料ツールで作ること自体は、まったく問題ありません。
ただ「作り方」を間違えると、検索サイトからなかなか見つからなかったり、AIのおすすめに出てこなかったり。それを後から修正するだけで相当な時間と手間がかかります。最悪の場合、作り直しです。

「もっと早く知っておけばよかった」相談に来られる方の多くがそうおっしゃいます。
当ブログでは、無料ホームページをご自分で作成する際に、知っておくべきポイントを3つお伝えします。
ポイント1:公開しただけでは、AIや検索サイトから見つけてもらえない【LLMO・SEO対策】
ChatGPTやClaudeなど生成AIは「信頼できる情報を持つWebサイト」を参照して回答します。
これはSEO対策でも同様。AIによる自動生成のダミーテキストをそのままにしたり、会社紹介が一文だけだったりすると、AIや検索サイトは「専門性がない」と判断して引用しません。
どれだけデザインが美しくても、AIや検索サイトが評価するのはテキストの中身です。

例えば、ある飲食店が「こだわりの食材」という文字を画像バナーにしか使っていない場合、AIはそのこだわりを認識できません。代わりにテキストで「北海道産の契約農家から直送した有機野菜を使用しています」と書けば、AIはその専門性を正確に学習します。
ポイント2:ページをまとめすぎている【LLMO・SEO対策】
「外壁塗装・屋根修理・水回りリフォーム」を1ページにまとめているサイトは、AIに専門性を正確に伝えられません。基本的には、「1ページ1テーマ」の構成を評価します。
テンプレートの見た目に引っ張られず、サービスごとに個別ページを作ることが重要です。これはGoogleの検索対策(SEO対策)でも同じ考え方です。
例えば、外壁塗装・屋根修理・水回りリフォーム・内装工事をすべて1ページにまとめているリフォーム会社のサイト。「外壁塗装の費用を教えて」とユーザーがAIに質問しても、そのページが回答に引用される可能性は非常に低くなります。

ポイント3:プロフィールが薄い【LLMO対策】
「経験豊富なスタッフがサポートします」では、AIは信頼性を判断できません。
代表者の氏名・顔写真・資格・実績年数・許認可番号——これらを具体的に書くだけで、AIに引用される可能性が大きく変わります。
どんな専門家が発信している情報なのか?このAIの確認に使われるのが『プロフィール』ページなのです。代表のプロフィールは、専門性がわかるよう詳しく経験を伝えることが大切です。

公開後も「更新」が命【LLMO・SEO対策】
作って終わりが、ホームページの最大の失敗です。FAQの追加、施工事例の更新、ブログの定期投稿——継続的な更新がAIや検索サイトに「今も活動しているサイト」と認識させます。
効果が出るまで、どうしても3〜6ヶ月のタイムラグがあるため、今日から始めることが大切です。
とはいえ、ページ数を増やせばAIに評価されると思いがちですが、それは大きな間違い。
掲載内容が薄い・重複しているページが多いと逆効果になります。
AIは「1ページに1つの明確なテーマがある」構成を高く評価します。
もし今、「自社のサイトが今どんな状態か知りたい」「何から始めればいいか」——そんな方は、ぜひLLMO対策セミナー(無料・オンライン・60分)にご参加ください。参加後の個別相談(45分・無料)でも、具体的なアドバイスをお伝えします。
著者紹介
芝田弘美(しばた ひろみ)
プリズムゲート株式会社 代表取締役
Web業界30年のWebコンサルタント。1,000社以上のWebサイト制作・運営に携わる。現在は「今すぐできるLLMO対策テクニック100」(2026年6月・秀和システム新社より出版予定)を執筆中。LLMO対策セミナーの講師として、中小企業のAI時代に向けたWeb戦略を支援している。特技は日本舞踊(師範)、空手(三段)。
著書:ホームページ集客大全(自由国民社)、Webライティング大全(自由国民社)、儲かる会社はホームページが9割!(自由国民社)、士業のためのホームページのつくりかた(中央経済社)

