このたび弊社は、6業種1,200社の企業公式サイトを対象に、LLMO（AI検索最適化）対策の実態調査を実施しました。調査結果は2026年7月23日、プレスリリースとしてPR TIMESにて配信しています。

対象は、リフォーム業300件・美容クリニック300件・製造業300件・弁護士100件・社労士100件・税理士100件。
各サイトの掲載情報、構造化データ、meta情報、robots.txt などを確認し、「AIに自社情報を正しく伝えられる状態か」を判定しました。

結果、対策が「出来ている」と判定できたのは231件、全体の19.2%。残る969件（80.7%）は、AIに情報が届いていない状態でした。

調査で見えた3つのこと

1｜何もしていないサイトは、わずか4.2%

「全くされていない」は51件（4.2%）にとどまりました。大半のサイトは情報を掲載し、meta情報も設定し、一定の水準は満たしています。それでもAIには届いていない。
足りないのは情報ではなく、AIが読める形にする一手間。あと一歩で止まっているサイトが、最大の層でした。

2｜「書いてあるのに、AIが読み取れない」

会社概要の住所は、全業種で87.3〜96.0%が掲載済み。ところが、AIが読み取れる形式（構造化データ）になっている割合は、弁護士4.3%、製造業7.1%、社労士7.4%と1桁台です。
弁護士に至っては、住所は載っているのに構造化されていないサイトが全体の約9割。

3｜実績数の構造化率は、5業種で0%

施工件数や解決実績といった数値情報の掲載率は、リフォーム業29.7%を除けば1.3〜8.0%。構造化率は、弁護士・社労士・税理士・美容クリニック・製造業の5業種すべてが0%でした。
最も評価されるべき「実績」という情報が、AIに伝わる形で使われていません。

なお、業種間の差は約3倍。首位はリフォーム業30.0%、最下位は製造業10.7%という結果でした。

なぜ、この調査を行ったか

Web検索は2ページ目まで見られることもありますが、生成AIが提示する候補は通常1〜3件。表示されなければ、検討対象にすら入りません。
そしてAIの情報源は、いまも企業のWebサイトです。ユーザーが訪れるかどうかにかかわらず、AIはサイトを読み込んで回答を組み立てています。

「自社サイトは、AIから見てどういう状態なのか」
その実態を、感覚ではなく数字で確かめたい。そう考えたのが調査の出発点です。

調査を主導した代表取締役・芝田弘美（Web業界歴30年、1,000社以上のコーポレートサイト制作・運営に従事）は、「足りないのは情報ではなく、AIが読める形にする一手間だった」とコメントしています。
あわせて、SEOが広まり始めた頃と同じ空気を感じていること、表面的な対策に高額を払う前に、まずは自社サイトのrobots.txtを開いてみてほしいことにも触れています。

調査結果の詳細、業種別のデータ、優先度の高い対策3つについては、プレスリリース全文をご覧ください。

▼プレスリリース全文（PR TIMES）
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000005.000185771.html

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弊社プリズムゲートは、創業以来およそ1,000社のコーポレートサイト制作・運営に携わり、現在も約100社のWeb運営を支援しています。今回の調査も、その現場で積み上げてきた視点にもとづくものです。

「自社サイトは1,200社のうちどちら側なのか」を確かめたい方に向けて、無料相談を承っています。現状を一緒に確認し、何から手をつけるべきかをお伝えします。売り込みはしません。

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