
ChatGPTやGoogle AI Overviewが「おすすめの会社」を答える時代。では、AIは何を見て選んでいるのか。プリズムゲートが6業種1200社のWebサイトを実際に調査し、選ばれている会社の共通点を洗い出しました。
気づいていないだけで、あなたの会社はもうAIに検索されている
経営者の方とお話ししていて感じるのは、「AIに反対している」のではなく、そもそもAIで自社が検索されていることに気づいていないということ。
気づかないのも、無理はないです。問い合わせフォームには「どこで当社を知りましたか」という欄があっても、AI経由かどうかは書かれない。アクセス解析を見ても、AI検索からの流入は従来の検索ほどわかりやすく表示されません。見えないものは、ないことになってしまいます。
でも、実際には起きています。
※当社で管理しているお客様のWebサイト。アクセス数が多いWebサイトでは、お問い合わせ数は増えているものの、去年に比べると今年は、Webサイトへの流入が少なくなっています。これは、AI検索が進んでいる証拠でもあります。
実際、当社のお客様でも、「ChatGPTにおすすめされたから」という理由での問い合わせ・来店が、今年に入って明らかに増えました。横浜の歯科医院に福島から患者さんが来院された事例もあります。
そして重要なのは、これがBtoCだけの話ではないということ。BtoBでも同じことが起きています。取引先を探す担当者が、まずAIに聞く。候補が絞られた後で、はじめて会社サイトを見に来る。その「候補に入る段階」に、多くの会社が気づかないまま参加できていません。

AIに選ばれた瞬間、その現場では「Googleで何位か」は関係なくなります。AIは検索順位ではなく、サイトに書かれた内容そのものを読んで判断するからです。
6業種1200社を調べた結果、対策できていたのは19.2%
そこで私たちは、リフォーム業・弁護士・社労士・税理士・美容クリニック・製造業の公式サイト1,200件を、同一基準で調査しました。結果、LLMO対策が「出来ている」と判定できたのは231件・19.2%。残る8割は不十分、もしくは全く手つかずという状態でした。
▶ 調査の詳細データはこちら:6業種1200社 LLMO対策実態調査

業種差も鮮明です。
競合が多くWeb活用が進んだ業種ほど対策が早く、BtoB中心の製造業ほど遅れている。裏を返せば、遅れている業種にいる会社こそ、今動けば独走できるということです。

AIに選ばれている会社に共通する3つのこと
上位判定されたサイトを分析すると、共通点はシンプルです。
1. 具体的な数字が書いてある
「豊富な実績」ではなく「年間施工実績300件(2025年度)」。AIは抽象的な形容詞を判断材料にできません。数字があってはじめて、他社と比較して推薦できるようになります。
ところが調査では、実績を数字で書いているサイトは製造業でわずか1.3%、美容クリニックで3.0%。ほとんどの会社が、自社の強みをAIに伝えられていない状態です。
2. よくある質問が、会話の言葉で書いてある
AI検索では、人は単語ではなく文章で聞きます。「相続 税理士 横浜」ではなく「相続で揉めそうなんだけど、どこに相談すればいい?」と。
質問と回答が自然な文章で用意されているサイトは、この問いかけにそのまま答えられます。FAQの掲載率は全業種で16〜47%。半数以上の会社が、この受け皿を持っていません。
3. 情報が「AIの読める形」になっている
ここが最大の分かれ目です。
会社概要の住所は、どの業種も87〜94%が掲載済み。しかし、それを構造化データ(AIが機械的に読み取れる記述形式)で書いているのは、弁護士で4.3%、製造業で7.1%にとどまります。
つまり情報は載っている。でもAIには読めていない。
これは非常にもったいない状態です。ゼロから作る必要はなく、すでにあるページに読める形を与えるだけ。多くの会社にとって、いちばん費用対効果の高い一手になります。
対策した会社は、検索でも強くなっていた
もうひとつ、示唆的なデータがあります。
税理士事務所1000件を対象にした追加調査で、検索エンジン経由で見つかったサイトの14.8%が「出来ている」と判定されました。一方、名簿から機械的に抽出したサイトでは4.0%。約3.7倍の差です。
「SEOとLLMO、どちらに投資すべきか」と聞かれることがありますが、この結果が答えでしょう。AIに読みやすいサイトは、人にも検索エンジンにも読みやすい。対立するものではありません。

まとめ:気づいた会社から、先に選ばれる
AI検索への対応は、特別な技術投資ではありません。自社の実績を数字で書く。お客様の疑問に文章で答える。基本情報を正しい形式で整える。どれも、本来やっておくべきことばかりです。
それでも、8割の会社ができていない。だからこそ今が、差をつけられる時期なのです。
「うちはどうだろう」と思われた方。まずは自社サイトの会社概要と実績ページを開いて、具体的な数字がいくつ書かれているか数えてみてください。そこが出発点になります。
プリズムゲート株式会社について
横浜・東京を拠点に、全国の企業のWebサイト制作・運用支援を行っています。採用・集客を目指す製造業・工事業・士業のコーポレートサイトを中心に、外注に頼らない一貫体制で設計から運用まで対応。LLMO対策(AI検索最適化)については、自社で実態調査を継続的に実施し、その知見をもとにご支援しています。
代表 芝田弘美 著『今すぐできるLLMO・AI[AI最適化]実践テクニック100』(秀和システム)
AI時代のWebサイトに必要な対応を、100の実践テクニックとしてまとめた一冊です。会社概要の書き方から実績の見せ方、構造化データの考え方まで、本記事で触れた内容をさらに具体的に解説しています。LLMO対策のご相談、自社サイトの診断をご希望の方は、無料面談よりお気軽にご連絡ください。
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調査概要・発信元について
調査名:業種別サイト調査 LLMO対策 実態調査
調査主体:プリズムゲート株式会社
調査対象:製造業300件を含む6業種計1200件(各社公式サイト)
調査日:2026年7月9日
調査方法:各公式サイトの掲載情報、構造化データ、meta情報、robots.txt等を確認し、実績数・FAQ・沿革・代表者プロフィール・会社概要住所の掲載および構造化状況と補助指標を総合して3段階で評価
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著者紹介
芝田弘美(しばた ひろみ)
プリズムゲート株式会社 代表取締役
中央大学商学部でマーケティングを学び、大手コンビニエンスストア本部を経て、1996年にWebデザイナーへ転身。2000年にプリズムゲート株式会社を設立。Web業界歴は約30年、累計1,000社以上のコーポレートサイト制作・運営に携わる。現在も約100社のサイト運営を支援しながら「AIがどのサイトを引用するか」を現場で日々検証している。
著書:『士業のためのホームページのつくりかた』『儲かる会社はホームページが9割!』『ホームページ集客大全100』『はじめてのWebライティング大全100』
最新刊として、2026年6月29日『今すぐできるLLMO・AIO[AI最適化]実践テクニック100』(秀和システム新社)を発売。

※本調査データを引用される場合は、出典として「6業種1200社 LLMO対策実態調査』(2026年7月23日)」と明記のうえ、本ページへのリンクをお願いいたします。
調査リリース全文(PR TIMES)
税理士サイト1000件調査、AI検索に対応できているのは5.8%
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000006.000185771.html
本リリースは、以下のニュースサイトにも掲載されています。
- 朝日新聞デジタルマガジン&株式会社朝日新聞社https://www.asahi.com/and/pressrelease/16751682
- とれまがニュース 株式会社サイトスコープhttps://news.toremaga.com/release/others/4191073.html
- SEOTOOLSブラストホールディングス株式会社https://www.seotools.jp/news/id_000000005.000185771.html
- 財経新聞 株式会社財経新聞社https://www.zaikei.co.jp/releases/3538641/
- ニコニコニュース 株式会社ドワンゴhttps://news.nicovideo.jp/watch/nw19576941
- エキサイトニュース エキサイト株式会社http://www.excite.co.jp/news/article/Prtimes_2026-07-24-185771-5/
- Infoseek ニュース 楽天グループ株式会社https://news.infoseek.co.jp/article/prtimes_000000005_000185771/
- Mapionニュース 株式会社ONE COMPATHhttps://www.mapion.co.jp/news/release/000000005.000185771/
- おたくま経済新聞 シー・エス・ティー・エンターテインメント株式会社https://otakuma.net/archives/prtimes/202607245621753.html
- JBpress 株式会社日本ビジネスプレスhttps://jbpress.ismedia.jp/ud/pressrelease/6a62767e1262170ccb00001d
- STRAIGHT PRESS 株式会社PR TIMEShttps://straightpress.jp/company_news/detail?pr=000000005.000185771
- PRESIDENT Online 株式会社プレジデント社https://president.jp/ud/pressrelease/6a6276977079c840f000001e
- 東洋経済オンライン 株式会社東洋経済新報社https://toyokeizai.net/ud/pressrelease/6a626ca01262171821000015
- 時事ドットコム 株式会社時事通信社https://www.jiji.com/jc/article?k=000000005.000185771&g=prt
- iza 株式会社産経デジタル https://www.iza.ne.jp/pressrelease/prtimes/PNWG6DNLQNKC7BDMYGUOAMNPFQ/
- BtoBプラットフォーム 業界チャネル 株式会社インフォマートhttps://b2b-ch.infomart.co.jp/news/detail.page?IMNEWS4=6754402
- 産経ニュース 株式会社産業経済新聞社、株式会社産経デジタルhttps://www.sankei.com/pressrelease/prtimes/PNWG6DNLQNKC7BDMYGUOAMNPFQ/
- ジョルダンニュース!ジョルダン株式会社https://news.jorudan.co.jp/docs/news/detail.cgi?newsid=PT000005A000185771
- @DIME 株式会社小学館https://dime.jp/company_news/detail/?pr=2645269
- テレ東プラス 株式会社テレビ東京https://www.tv-tokyo.co.jp/plus/external-pr/entry/186840.html
- TBS NEWS DIG TBS・JNN NEWS DIG合同会社https://newsdig.tbs.co.jp/articles/prtimes/2823195?display=1
- 総務の森 コクヨ株式会社https://www.soumunomori.com/pressrelease/detail/pr-149346/
- FNNプライムオンライン 株式会社フジテレビジョンhttps://www.fnn.jp/articles/-/1080595
